性格が合わずに長年の積み重ねにより夫婦関係は悪化し、ほとんど会話がない状態が続いていました。
妻（依頼者）は何度か離婚の申し出をしましたが、その都度、夫は「考える」「少し待って」など適当にあしらい正面から向かい合おうとしませんでした。
妻が強く離婚を求める態度に出ると、夫は怒って出て行ってしまい、妻から夫に連絡をとったものの、夫は一切応答せず音信不通の状態が続いていました。
妻は今後の人生をこのような中途半端な状態ですごしたくないという気持ちが強く、子どもを通じて連絡をとろうとしましたが、それにも夫は応じませんでした。
そこで、妻は夫の親族に離婚したい気持ちを伝えましたが、夫の親族も夫との取り次ぎはしてくれず、妻は、自分の力で夫と離婚の話し合いをすることは困難だと感じ、調停や裁判を覚悟で弁護士に相談をしました。
弁護士との相談の結果、いきなり離婚調停を申し立てるのではなく、まずは妻が離婚を希望していることや離婚条件を記載した書面を弁護士が夫に送ってみることになりました。
弁護士が夫に書面を送ったところ、これまで一切応答がなかった夫から反応があり、そこから弁護士を通じて離婚の協議が順調に進み、約1ヶ月で離婚が成立しました。

妻（依頼者）は、夫の妻を見下すような態度に長年悩まされ、50代になり夫の発言に傷つくことが続き、心身のバランスを崩すようになり、離婚を決意しました。
妻自身で夫と話し合いができる状態ではなかったため、妻からの依頼により代理人となり、夫と離婚の協議を開始しました。
夫は、当初は復縁を強く望んでいましたが、妻の決意が固いことや、自宅の処分方法について夫の希望も尊重した解決方法が見いだせたこともあり、最終的に夫は離婚を承諾しました。
その結果、妻は、夫の退職金を含めた多額の財産分与を受け取ることができました。

夫から申し立てられた離婚調停の途中から、依頼者である妻の代理人として関与しました。
別居した夫から離婚を求められた妻は、離婚自体に納得ができない思いを持っていました。
妻は、夫の不貞行為を確信していましたが、夫が不貞の事実を否認し、強行に離婚を求め続けたため、離婚の条件にも耳を貸さざるを得ませんでした。
しかし、長年専業主婦を続けてきた妻は月数万円のパート収入しかなく、しかも、心療内科の通院を余儀なくされており、提示された条件では今後の生活の経済的な不安を拭えないため、調停は不成立で終わりました。
ほどなくして夫側から離婚訴訟が提起されましたが、裁判所が早々に和解に向けた調整に舵を切るようになり、裁判所が提示した和解案が奏功して、最終的には、調停段階よりも妻の受取額が1100万円増額した内容で和解離婚が成立しました。