別居後、詳細は協議して決める旨の面会交流の調停が成立していたが、突然、妻が面会交流を拒否したため、改めて面会交流の調停を申し立てた。子どもは小学校低学年の女児。家庭裁判所調査官による関係者の面接調査が行われたが、その調査報告書は、依頼者の予期に反して、子ども本人が父を強く拒否するなど、面会交流の実現が危ぶまれる内容であった。

しかし、調停が続くなかで面会交流の再開を粘り強く求め、調査官の助力も得て、これが実現するに至った。面会交流の内容についても工夫を凝らした結果、面会交流がスムーズに再開し、最終的には宿泊を伴う面会交流の調停が成立した。

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